はじめに
証券会社では投資信託を保有しているだけでポイントがたまるサービスがあるのをご存知でしょうか？
そのサービスを証券会社ごとに調べてみました。
というのも、インデックス投信でコツコツ投資する証券会社をマネックス証券から楽天証券へ変更するにあたり、現在保有しているマネックス証券の資産も動かす価値があるか確認したかったからなんです。
証券会社の保有資産を動かすかどうかの1つの判断基準として、資産に応じたポイントの付与があります。
- マネックス証券→マネックスポイント
- 楽天証券→楽天スーパーポイント（または楽天証券ポイント）
- SBI証券→Tポイント
また、得たポイントはそれぞれの証券会社で投資信託や仮想通貨に再投資が可能となっています。
現在は、マネックスポイントでビットコインに再投資しています。
＜12月分マネックスポイント＞
投資信託の保有残高に応じたスポイントが振り込まれたの、再投資を実施。
✅再投資したポイント：602ポイント
✅再投した銘柄：ビットコインビットコインは価格が落ちてきているので、追加投資も考えています。
ポイントのコツコツ再投資も将来の釣り三昧のため。 pic.twitter.com/uW2sDimdAz
— アールグレイ＠子育て真っ最中の紀州釣り師 (@earl_grey_y) December 20, 2019
3大ネット証券で資産に応じて付与されるポイントは異なりますが、ポイントを再投資する上で、ポイントの付与率は結構重要です。
マネックス証券と楽天証券はそれぞれマネックスポイントと楽天スーパーポイントが資産に応じてポイントが付与されます。
その付与率を比較したところ、楽天証券の方がマネックス証券よりも良い条件となりました。
ただし、移管手続きなどに手数料がかかるので、結論として現時点ではマネックス証券の資産は楽天証券へ動かさずそのまま運用することにしました。
なお、3大ネット証券におけるインデックス銘柄の付与率は、
楽天証券（0.03〜0.12%）
SBI証券（0.05%）
マネックス証券（0.03%）
となっています（2019年12月29日時点）。
以下に3大ネット証券会社における資産に応じたポイントの付与率をまとめましたので、これから投資を始める際の証券会社の選択基準の参考になればと思います。
マネックス証券
まず、マネックス証券は投資信託の保有残高に対し、毎月「マネックスポイント」が付与されます。
ポイントの計算方法は以下の計算式となります。
月中の平均保有残高（評価額） × 付与率（年率）÷12
総合取引口座で対象となる銘柄は、国内株式型投資信託、外貨建てMMF、外国籍投資信託で、銘柄によって、付与率が決まっています。
最大の付与率は、0.08%となっていて、
指定されている投資信託は0.03%、
または対象にならない投資信託があります。
なお、NISA・つみたてNISA（ジュニアNISAの未成年者口座を含む）については、
国内株式型投資信託のみが対象で、
一律0.03%、あるいは対象とならない銘柄があります。
ちなみに、私が積み立てている「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス」や「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス」の付与率は0.03%となっています。
ポイントの付与は、総合取引口座は月末最終営業日の翌日、NISA・つみたてNISAは翌月23日ごろです。
付与率は、こちらの一覧表で確認できます。
楽天証券
楽天証券は投資信託を月初時点で投資信託50万円以上保有している人を対象に、月末時点の残高（50万円以上）に応じてポイントが付与されます。
ただし、除外銘柄、外貨建てMMF、楽ラップ専用ファンド、ブルベアファンドやiDeCoで保有している残高は除きます。
- 条件1：毎月月初時点で、投資信託残高を50万円以上保有していていること
- 条件2：毎月月末時点で、投資信託残高を50万円以上保有していていること
また、付与されるポイントは残高に応じて以下のように決められています。
- 50万円以上～200万円未満：50ポイント
- 200万円以上～400万円未満：100ポイント
- 400万円以上～600万円未満：150ポイント
- 600万円以上～800万円未満：200ポイント
- 800万円以上～1000万円未満：300ポイント
- 1000万円以上～2000万円未満：500ポイント
- 2000万円以上：1000ポイント
わかりやすく年率の付与率に変換すると以下となります。
- 50万円以上～200万円未満：0.03～0.12%
- 200万円以上～400万円未満：0.03～0.06%
- 400万円以上～600万円未満：0.03～0.045%
- 600万円以上～800万円未満：0.03～0.04%
- 800万円以上～1000万円未満：0.036～0.045%
- 1000万円以上～2000万円未満：0.03～0.06%
- 2000万円以上：～0.06%
付与率は0.03%以上となっていて、マネックス証券よりも良い条件となっています。
場合によっては後で紹介するSBI証券よりも良い条件ですね。
なお、楽天証券の場合、「楽天証券ポイント」と「楽天スーパーポイント」の2つのポイントの受け取り方がありますが、楽天市場などで利用できる「楽天スーパーポイント」がオススメです。
ポイントは翌月末に付与されます。
付与率は、こちらの一覧表で確認できます。
SBI証券
SBI証券は投資信託の保有残高に対し、Tポイントが付与される「投信マイレージサービス」があります。
「投信マイレージサービス」は国内公募株式投資信託が対象で、MMF、中国F、MRF、外貨建MMF、ETF、REIT、外国籍投資信託等は対象外です。
付与率は以下の通りです。
（A）通常銘柄全対象銘柄（A）～（E）の月間平均保有金額が
1,000万円以上：年率0.2％
1,000万円未満：年率0.1％
（B）指定銘柄Ⅰ：年率0.05％
（C）指定銘柄Ⅱ：年率0.03％
（D）指定銘柄Ⅲ：年率0.02％
（E）指定銘柄Ⅳ：年率0.01％
私が積み立てている、「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス」や「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス」の付与率は0.05%となっています。
ポイントは対象月の翌月15日（ただし、非営業日は翌営業日）の夜間に付与されます。
付与率は、こちらの一覧表で確認できます。
まとめ
保有しているインデックス投資信託からポイントを受け取る場合、付与率は楽天証券（0.03〜0.12%）あるいはSBI証券（0.05%）が良い条件です。
私がメインで利用しているマネックス証券は0.03%と目劣りする結果となりました。
付与率の高さを求めて、所有している投資信託を付与率の良い証券会社へ投資信託を移管することも可能です。
基本的には証券保管振替機構を通じての投資信託の移管（預け替え）ができます。
ただし、注意したいのが出庫に伴って、移管元の証券会社に手数料を支払う必要があることです。
例えば、マネックス証券から出庫する場合は、1銘柄3,300円（税込）を必要とします。
私の場合、現在買い付けを進めている「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス」や「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス」以外に、以前に買い付けていた「ＳＭＴ グローバル株式インデックス・オープン」など、数多くのインデックス銘柄を保有しており、すべて移管しようとすると結構な手数料を取られることになります。
毎月付与されるポイントはだいたい600ポイントなので、移管に伴う手数料を付与率の差で元を取るのには少し時間がかかってしまいます。
仮に、5銘柄を移管するのに、16,500円の手数料が必要となります。
一方で、移管先で付与率が2倍になったとして、月600ポイントのアップとなると、
手数料を差額600ポイントで相殺するのには、28ヶ月かかる計算です。
移管してからの運用期間の方が28ヶ月よりも長いので、移管しても手数料の元は取れると思いますが、移管手続きをするという労力は今はかけないでおこうと思います。
それよりも、再投資するポイントを効率的に獲得することが重要だと考えています。
現時点で効率的に獲得できるポイントは、楽天の「楽天スーパーポイント」ですね。
以前の記事でも紹介しましたが、楽天カードで積立をすると100円で1ポイント付与されて、さらに貯まったポイントを使って投資信託を購入すると、楽天市場の買い物がポイント+1倍になります。
日々の買い物でポイントを効率的に獲得して再投資することができるようになります。
マネックス証券の資産はそのままにして、投資信託の保有によるポイントを得つつ、積立以外のスポット投資を実施したいと思います。
マネックス証券の付与率の改善を期待します。
なお、楽天スーパーポイントやTポイントは、証券会社から付与される以外に、買い物などでゲットして、各証券会社で再投資可能です。
私の場合はこんな感じで再投資をしています。
ポイントの再投資先のまとめ
✅楽天証券
楽天スーパーポイント→インデックス投信✅SBI証券
Tポイント→インデックス投信✅マネックス証券
マネックスポイント→ビットコイン基本はインデックス銘柄へのコツコツ再投資です。
ビットコインへは期待を含めて続けています。
— アールグレイ＠子育て真っ最中の紀州釣り師 (@earl_grey_y) December 25, 2019
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ここで、ポイントは投資信託の評価額に対して付与されますが、株式については含まれません。
保有株式に関しては、保有している株を貸株に出すことで、金利を受けることができます。
税金面に気をつければ、バイアンドホールドするインデックスETFなどの有効利用できるので、検討の価値ありですよ。
貸株に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。
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